国立がん研究センターの「最新がん統計」によれば、

生涯のうちに「がん」にかかる確率は50%を超えます。

老後にがんを発症すると、選択する治療方法によっては多額のお金がかかる可能性があります。

「公的医療保険」が充実しているにもかかわらず、なぜそのようなことが起きるのでしょうか。

近年、がんの治療において「がんゲノム医療」「がん遺伝子検査」等、

患者一人ひとりの遺伝子に着目して最も適した抗がん剤を選び、使用することが行われるようになっています。

自分に合った抗がん剤が国内で未認可の「自由診療」である場合、

百万円単位、千万円単位のお金を自己負担しなければならず、それができないために治療を諦めなければならなくなる可能性があります。

どういうことか。まず、生命保険文化センター「生活保障に関する調査（2022年度）」によれば、

「老後の最低日常生活費」は月額で平均23万2,000円、「ゆとりある老後生活費」は月額37万9,000円です。

「老後の最低日常生活費」は年間278万4,000円。

仮に60歳から90歳までの30年間生きるとして、合計金額は8,352万円になります。

これに対し、厚生労働省「令和3年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、

高齢夫婦無職世帯の平均の年金月額は、厚生年金が14万5,665円、国民年金が5万6,479円、合計20万2,144円です。30年間で合計約7,277万円です。

「老後の最低日常生活費」を確保しようとするならば、差額は約1,075万円。年金に加え、それに加え貯蓄が2,000万円もあれば十分ということになります。

しかし、がんに罹患すると、とたんに暮らしが暗転する可能性があります。

このように、がんになった場合、日本の公的医療保険ではカバーできない結果、せっかく貯めた貯蓄額が、治療費に消えてしまうことがあり得ます。

万が一の場合に、簿外資産の形成を早いうちから計画的に行ったり、がん保険に加入するなど事前に備えることが有益だといえます。

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